はじめに

子供が生まれて子ども手当をどうするかは悩みどころですね。

オムツ代や離乳食代に充てるのもいいかもしれませんが、子供に残してあげたいというのが親心。

うちもどう運用しようか悩み調べて見ました。

システム屋なのに、やれお客さんと共通の語彙を得るだの、ボーナスの査定で影響が出るとおどされ、炎上プロジェクト下で情報系国家試験のほかに、FP、銀行業務検定、証券外務員を取らされた元金融系SEが子供手当をどうしたらいいか検討してみました。

子ども手当は総額いくら貰えるか

子ども手当の総支給額は208.5万-197.5万です。

なんで11万も差があるのかと思うかもしれません。

これは生まれ月による差で三月生まれが最も少なく、四月生まれが最も多いです。

生まれ月に損得があるなんて、子供が多い月に偏りを生むのでどうかと思いますよ。政府の部。

うちは3月生まれなので11万もこの時点で損しています。――子供に罪はないので充当しよう。

商品を検討の前に

返戻金の一括払いと、分割払い

学資保険という金融商品について一般的な運用商品の設計を説明させてください。

調べてみると学資保険について、一括でもらえるか満期後分割でもらえるかで優劣がつけられていました。

しかし、保険という金融商品の特性を考えるといかがなものでしょうか。

一般的に投資期間が長ければ長いほど運用する際にリスクを抑え運用益をあげることができます。

故に返戻率が高い学資保険は、長期的に安定的に運用する必要があり、分割支払いをとっているのだと考えられます。

さて、ここで判断の分かれ目です。

一括でほしい場合は、返戻率がやや劣る学資保険を選び、分割でよい場合は返戻率ベースで学資保険を選べばよいという基準ができました。

インフレリスクに弱い？

調べてみると、学資保険のデメリットがインフレリスクに弱い点が指摘されていました。

インフレとは貨幣の価値が下がる、もしくは物の価値があがるときにおこります。

確かに、日銀による量的緩和による市場の通貨供給量が増加し、少子高齢化で人材確保が難しくなり製造原価があがることで物価上昇も考えられなくはないです。

しかし、大前提として子供手当を学資保険にした場合の運用パフォーマンス（返戻率）と自身で運用した場合の運用パフォーマンスで比較しなければインフレリスクに弱いかどうかは判断できません。

インフレ時、弱い資産は現金です。

今後インフレ予想をして、子供手当をインフレリスクに弱い（とネットに書かれていた）学資保険にしないで現金で持つというのがもっとも間違った選択です。

なぜなら今後インフレになる予想をしているにもかかわらず、インフレ時最も弱くなる資産で持とうとしているからです。

学資保険の返礼率を超えるパフォーマンスで運用できればそちらにこしたことはありません。

しかし一般的に、月1万数千円増えていく資産で効率的な運用というのは難しいのではないでしょうか。

途中解約だと元本割れする

デメリットとして指摘されていたものが途中解約リスクです。

先に説明したように、学資保険は金融商品の特性上長期運用で安定的に利益を得る設計ではないでしょうか。

つまり、途中解約は投資ストラテジー上ペナルティを課して防がないと設計が狂います。

このことから途中解約は、そりゃ、ペナルティで元本割れしますよね、とデメリットというよりは途中解約するような資産を長期投資に振り分けた人の問題であると考えます。

じゃあどうすんのさ

少なくとも元本保証のある金融商品であるべきだと考えています。

僕自身は、ジャンポールサルトルの

「人はサイコロと同じで、自らを人生の中へと投げ込む」

という言葉が好きでよくリスクをとります。

今であれば、日経平均のリバースインデックス（日経が下がれば価値が上がるインデックスファンド）を買うのも面白いと思いますが、

あくまでも子供のための資金です。

まあ、嫁もゆるさないでしょう。

なので学資保険で返礼率が高い商品の選択で問題ないと考えます。